早いもので以下から１年が過ぎ、再び任意継続保険料を銀行窓口で支払ってきました。

2024年度における健康保険料の支払い方法について、妻がパートを辞めたことも踏まえてシミュレーションしてみました。

ということで、１年ほど続けたパートを辞めることとなった妻ですが、その手続きの一つとして前回の反省を生かし、事前にiDeCoの加入者被保険者種別変更の書類を請求しておきました。

以下の記事の通り昨年からiDeCoへ加入していますが、その際に企業型DCから移管した金額は一旦定期預金に入れていました。移管金が250万円弱でしたので一括買い付けではなく分散して買い付けを行うためです。

私のセミリタイアとの引き換えにというわけではありませんが、ほぼ同時に妻がパートを始めており、契約更新時に社保に加入することになりました。

我が家は皆、鼻炎アレルギー持ちでして、親は花粉、長女は花粉とハウスダスト、下二人はハウスダストという感じです。

以下の通り、三姉妹の父親としてこれまで生命保険（種類：収入保障保険）に加入していました。

iDeCoの制度確認 前回、企業型DCをiDeCoへ移管する際の移管先の検討をしましたが、確定拠出年金の加入資格喪失のお知らせも届きましたので、本格的に移管をすべく、改めてiDeCoの制度を確認をしていきたいと思います。

移管手続きを行わないと 私は企業型DCに加入していましたので、退職すると移管が必要になります。この移管を退職日の翌日を含む月の翌月１日から起算して６カ月以内に行わないでいると、国民年金基金連合会に自動移換されてしまいます。そのデメリットは以下…

以下で加入手続きを行った国民年金について、３月最終週に『国民年金保険料クレジットカード納付開始（変更）・納付額通知書』が無事届きました。発行年月日は３月２０日となっていました。役所関連の届出は受け付けられているのか、もっと言うと無事届いて…

以下で加入した任意継続保険ですが、納付書が届きましたので納付してきました。

退職後は国民年金に加入することになるわけですが、国民年金は厚生年金ほど手厚くはないため、上乗せできる付加年金と国民年金基金についても検討してみました。

加入手続き 退職したことにより、これまで加入していた厚生年金保険の資格を喪失してしまいましたので、国民年金への加入手続きが必要となります。これは退職後14日以内に役所にて手続きする必要があります。

手続き期限 退職したことにより、これまで加入していた健康保険の資格を喪失してしまいましたので、国民健康保険への加入、または任意継続の手続きが必要となります。国民健康保険への加入であれば退職後14日以内に役所にて、任意継続であれば退職後20日以内…

東京都は現在中学生まで医療費を無料化していますが、2023年度から高校生までに拡大する方針を固めたというニュースがありました。子育て世帯の呼び込みを図る狙いがあるとのこと。

海外保険サービスに引き続き、発生頻度の高い国内保険サービスについても確認しておきます。

先日のクレジットカード棚卸しに引き続いて、海外保険サービスの内容を確認しておきたいと思います。リーダーズカードを解約したことにより単純に減となっています。

義親の準確定申告書を作成する中で知ったことの備忘です。

義親の準確定申告をする際に、老齢年金と企業年金を受取っており、老齢年金は所得税の源泉徴収なし、企業年金は所得税が源泉徴収されていたことから、その制度について整理しておきたいと思います。

稼ぎに対し所得税、住民税、社会保険料を考慮すると、

最近、この特別法人税なるものが凍結されているということを知りました。

配偶者控除 2020年からは配偶者の所得が48万円（基礎控除）以下の場合に適用される。

以下で棚卸しした通り、現在は収入保障保険に加入しています。この収入保障保険における受け取り時の税金について確認していきます。

iDeCoのメリット・デメリットを確認しておきたいと思います。

約3年ほど前に前職を退職したわけですが、前職の会社では以下の3つの年金があり、これに加えて退職手当がありました。

確定拠出年金を受取る際の課税について調べました。受取り方法としては大きく4種ですが、その内の一時金としての受給の場合は受取る順番などでも税額が変わるようです。

1年半前の記事でiDeCoと企業型DCのマッチング拠出は併用できないと記載していたのですが、2022年の10月から併用できるようなるとのことですので内容を確認しておきたいと思います。

退職はまだ先のことですが、こんな制度があることを知ったので備忘に書き留めておきます。早期希望退職などで早めにリタイアすることとなった際には活用できそうです。

会社の災害補償について、どんなものがあるのかを確認しておきたいと思います。

これまで死亡時の年金や生命保険、怪我や病気などに対する医療保険について確認してきましたが、生きてはいるんだけど働けない状態になった場合についても確認しておきたいと思います。